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IPS Photostream

地球滅亡まであと3分

Images from the atomic bombing of Japan in 1945. Credit: public domain【国連IPS=レイラ・レンガレフ】

黙示録的なイメージ(午前零時)や核爆発という現代的な特質(ゼロへのカウントダウン)を駆使しながら人類と地球への脅威を伝えるために考案された「世界終末時計」。2012年には午前零時(=地球滅亡の時)まであと5分のところにセットされていたが、その後の野放図な気候変動や核軍拡競争の経緯から、今回時計の針が2分進められることになった。

|視点|パリの大量殺傷事件―欧州にとって致命的な落とし穴(ロベルト・サビオIPS名誉会長)

Roberto Savio【ローマIPS=ロベルト・サビオ】

かつて文明の揺籃の地であった欧州大陸が、イスラム教に対する聖戦という落とし穴へと、やみくもに突き進んでいる様を見るのは辛い。しかも僅か6人のイスラム過激派テロリストがその引き金になるのに十分だったという現実に、思わず暗澹たる気持ちになる。

|視点|世界市民、現れつつあるグローバルな意識の結果(アルセニオ・ロドリゲス「DEVNETインターナショナル」会長)

Arsenio Rodriguez/ DEVNET【ミャートルビーチIPS=アルセニオ・ロドリゲス】

グローバル化は近代的なるものの不可欠の特徴です。既にグローバル化はかなり進行しており、地域の経験をグローバルな経験に変え、世界各地の背景が異なる村々をグローバルなコミュニティの下に統合し、国民経済を国際経済に組み入れています。

しかし同時に、グローバル化のプロセスは文化的アイデンティティの喪失をももたらしています。

世界市民概念の理解を広めるには

Envolverde【ニューヨークIDN=ジャヤ・ラマチャンドラン】

「世界市民及び持続可能な開発のための教育」(EGCSD)は、専門的流行語になるにはまだ程遠い。実際のところ、専門家の世界の外ではこの概念はまだ広く受け入れられているとは言えない。このテーマに精通している人々ですら、説明はしながらも、そのメッセージを根付かせるのに苦労している。

「核兵器なき世界」に向けて正念場の2015年

Federica Mogherini/ PNND【ベルリンIDN=ジャムシェッド・バルーア】

広島・長崎への原爆投下から70年を迎える2015年は、「核兵器なき世界」に向けて歩みを進めていく上で正念場の年となるだろう。核兵器の禁止を求める運動は世界的に勢いを増しているが、2014年の状況をよく見てみるならば、核軍拡競争の新たな章を開こうとする動きも軽視できない。

|視点|世界市民のための教育を理解する(カルティケヤ・V・サラバイ環境教育センター創設者・代表)

Kartikeya Sarabhai/ Wikimedia Commons【アーメダバード(インド)IPS=カルティケヤ・V・サラバイ】

持続可能な開発のための教育」(ESD)は環境や経済開発、社会的側面に関する関心を統合するものです。初の国連人間環境会議がスウェーデンのストックホルムで1972年に開催されて以来、環境保護と人間開発との間の複雑なつながりについて意識が高まってきました。

私たちのライフスタイルと私たちが発展してきた様が環境に大きな影響を及ぼすということは、長らく知られてきました。レイチェル・カーソン女史が1962年に著した『沈黙の春』は、とりわけそれが出版された米国において人々の目を開かせるものでした。

|視点|米国がロシアの経験から学ぶべきこと(ミリアム・ペンバートン政策研究所特別研究員)

Oil pumps in southern Russia. Photo: Gennadiy Kolodkin/World Bank【ワシントンIPS=ミリアム・ペンバートン】

何カ月も噂されていたことだが、ついに12月に入ってロシアの通貨ルーブルが急落(2週間で23%下落)し、同国の経済苦境が世界の紙面を賑わせている。原油価格の下落を背景に、ルーブルは史上最安値を記録し、ロシアは1998年以来最も深刻な経済危機に直面している。

今般の危機を招いた最大の要因と言われているのが、ロシア政府が経済を多様化できなかったことである。少なくとも、全ての経済活動を石油・ガス部門に収斂させていく戦略(GDPの75%を両部門に依存)を採った弊害が今日明らかになってきている。

世界市民教育の重要性が増している

UN secretary general Ban Ki-moon/ UN photo【ニューヨークIDN=ジャヤ・ラマチャンドラン】

国連の潘基文事務総長が2012年9月にグローバル・エデュケーション・ファースト・イニシアチブ(GEFI)を開始したとき、「世界市民の育成」が、「全ての子どもに学校教育を」と「学習の質の向上」にならぶ三大目標の一つであった。

潘事務総長は、「教育は単に労働市場に入ること以上のことを意味します。それは、持続可能な将来とより良い世界を形づくる力を持っているのです。教育政策は、平和や相互の尊重、環境への配慮を促進するものでなくてはなりません。」と語った。

|オーストラリア|核兵器のない世界を求める核実験の被害者たち

Sue Coleman-Haseldine/ Kessie Boylan【シドニーIDN=ニーナ・バンダリ】

先住民族コカタ・ムラ(Kokatha-Mula)の女性スー・コールマン=ヘーゼルタイン氏は、オーストラリア西岸沖のモンテベロ島や南オーストラリアのエミュフィールドマラリンガで英国が大気圏内核実験を始めたころ、まだ3才だった。

1952年から63年にかけて行われた12回の核実験は、スーの家族や近所の人々が住んでいたクーニッバを含む広範な地帯を汚染した。

インド洋大津波から10年、今も貧困と恐怖に苦しむ人々

A woman wails near the location of a mass grave in the village of Peraliya in southern Sri Lanka. Thousands continue to struggle with trauma and depression, ten years after the disaster. Credit: Amantha Perera/IPS【コロンボIPS=アマンサ・ペレラ】

2004年のスマトラ沖地震により発生した大津波が押し寄せてから僅か30分で35万人の命が奪われ、50万人が住居を失った。そして、1時間もしないうちに10万戸の家屋が破壊され、20万人が暮しを奪われた。

南アジアの多くの人々にとって、クリスマス休暇は、今後も同時に2004年12月26日に襲来した大津波の犠牲となった人々を追悼する記念日として記憶に刻まれていくだろう。